弁護士による離婚相談

住宅ローンを組む場合等多額の借金があること自体は夫婦円満な家庭でもあり得ることであり、生活費等夫婦共同生活のための費用に充てるために借金をすること自体に問題はありません。

そのため、夫婦の一方が借金をしていたとしても、当然に離婚が認められるわけではありません。

夫婦の一方の借金が離婚原因となるかどうかは、借入金の使途や金額等を検討して「婚姻を継続し難い重大な事由」（民法７７０条１項５号）にあたるかどうかの問題となります。

夫婦の一方が、夫婦・子どもの生活費等夫婦共同生活のための費用に充てるためではなく、ギャンブル等に充てるために借り入れを行い、その返済のために家庭生活が経済的に破綻したというような場合は、離婚が認められる可能性があります。

本件の場合、夫があなた（妻）に黙って借金をしていたということですので、この借金の額が多額で、かつその使途が夫婦共同生活のための費用に充てるためではないのであれば、離婚が認められる可能性があります。